2025年3月9日 発行
1．2025年2月の地震活動
気象庁が公開しているCMT解によると，2025年2月の地震個数と総地震断層面積のPlate運動面積に対する比（速報36）は，日本全域で10個0.048月分，千島海溝域で0個，日本海溝域で7個0.092月分，伊豆・小笠原海溝域で2個0.167月分，南海・琉球海溝域で1個で0.027月分であった（2025年2月日本全図月別）．
2025年2月の総地震断層面積規模はΣM6.0で，最大地震は2025年2月26日の鹿島小円南区深度401㎞の和達伊豆β鹿島WdtiPcBK震源区M5.7npで，M6.0以上の地震は無かった．
2025年2月までの日本全域2年間のCMT解は383個で，その総地震断層面積規模ΣM8.0のPlate運動面積規模M8.3に対する比は0.554である（図608の中図上）．日本全域のBenioff曲線（図608右図上左端Total/4）には2024年1月1日能登半島M7.5（月刊地震予報173），2024年4月3日の台湾海溝震源帯M7.4（月刊地震予報176），2024年8月8日九州小円区深度36㎞の日向灘M７.０（月刊地震予報180）の3つの段が認められ，それ以降静穏化していたが，2024年末に千島海溝域（図608右図A・D）と台湾（月刊地震予報185）に3つ目の段が認められ（図608右図右端F），Total/4（図608右図左端）にも4段目の兆しが出たが頭打ち状態にある．
図608 ．2025年2月までの日本全域2年間CMT解．
左図：震央地図，中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長である（月刊地震予報173）が，この期間の地震規模は小さいので実際のCMT規模に1.5を加えΔM+1.5とし，8倍拡大．数字とMは，M7.0以上CMT解発生年月日・規模．
右図：時系列図は，海洋側から見た海溝域配列に合わせ，右から左にA千島海溝域Chishima，B日本海溝域Japan，C伊豆・小笠原海溝域OgsIz，D南海・琉球海溝域RykNnk，日本全域Total，を配列．縦軸は時系列で，設定期間開始（下端2023年3月1日）から終了（上端2025年2月28日）までの731日間で，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間2.9day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
Benioff図（右上図）の横軸はPlate運動面積で，各海溝域枠の横幅はこの期間のPlate運動面積に比例させてあり，左端の日本全域Total/4のみ4分の1に縮小．
階段状のBenioff曲線は，左下隅から右上隅に届くように横幅を合わせ，上縁に総地震断層面積ΣMのPlate運動面積に対する比を示した．下縁の鈎括弧内右の数値[8.3] [7.9] [7.6] [7.5] [7.9]は設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模で，日本全域ではこの間にM8.3の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．上図右下端の(M6.1step)は，等分期間2.9日以内にM6.1以上の地震がTotal/4のBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右下図）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2.9day」に前後期間を加えた8.7日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．右下図下縁の「2,5,8」は移動平均地震断層面積規模「M2 M5 M8」．右下図上縁の数値は総地震断層面積（km2単位）である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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3．2025年2月の月刊地震予報
伊豆弧北端の丹沢・伊豆衝突による西南日本の土台骨を破損した2024年1月1日能登半島地震M7.5（月刊地震予報173）後の2024年4月の台湾M7.4Psおよび2024年8月の日向灘M7.0psは，琉球海溝域の歪解放が西南海溝TrPh震源帯で継続していることを示しており，更なる活動が心配される．日本海溝域ではM3₋4のCMTおよびIM解が多数発生あるが，大地震の前兆であるか分からない．
巨大地震の来襲が心配される千島海溝域は2025年に入りCMTが無く静穏化しているが，今後の活動再開に警戒が必要である．
2025年2月16日 発行
1．2025年1月の地震活動
気象庁が公開しているCMT解によると，2025年1月の地震個数と総地震断層面積のPlate運動面積に対する比（速報36）は，日本全域で16個0.447月分，千島海溝域で0個，日本海溝域で4個0.063月分，伊豆・小笠原海溝域で1個0.103月分，南海・琉球海溝域で11個で1.131月分であった（2025年1月日本全図月別）．
2025年1月の総地震断層面積規模はΣM6.8で，最大地震は2025年1月13日の九州小円区日向灘深度38㎞の西南海溝九州TrPhKys震源区M6.7psで，M6.0以上はこれに2025年1月21日の台湾小円区台湾南西部深度18kmの西南近海台湾nShPhTw震源区M6.1+bpが加わる．
最大地震2025年1月13日M6.7の震度分布は，吐噶喇列島北端から関東北西端に及び，最大震度5弱は震央の日向灘で，九州・四国・中国地方は震度2以上でおおわれるが，伊勢湾・琵琶湖・敦賀湾で震度1と小さくなり，伊勢湾・琵琶湖・敦賀湾低地帯に西南日本地殻境界の存在を示唆している（図601左）．2025年1月21日M6.1では，震度1が八重山列島に分布している（図601右）．
図601．2025年1月のM6.0以上のCMT解震度分布．
2025年1月13日西南海溝九州TrPhKys震源区深度38㎞ M6.7ps （左）・2025年1月21日西南近海台湾nShPhTw震源区深度18km M6.1+bp （右）．
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2025年1月までの日本全域2年間のCMT解は381個で，その総地震断層面積規模ΣM8.0のPlate運動面積規模M8.3に対する比は0.557である（図602の中図上）．日本全域のBenioff曲線（図602右図上左端Total/4）には2024年1月1日能登半島M7.5（月刊地震予報173），2024年4月3日の台湾海溝震源帯M7.4（月刊地震予報176），2024年8月8日九州小円区深度36㎞の日向灘M７.０（月刊地震予報180）の3つの段が認められ，それ以降静穏化していたが，2024年末に千島海溝域（図602右図右端A）に3つ目の段が認められ，Total/4（図602右図左端）にも4段目の兆しが出たが頭打ち状態にある．
図602 ．2025年1月までの日本全域2年間CMT解．
左図：震央地図，中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長である（月刊地震予報173）が，この期間の地震規模は小さいので実際のCMT規模に1.5を加えΔM+1.5とし，8倍拡大．数字とMは，M7.0以上及び2025年1月のM6.0以上のCMT解発生年月日・規模．
右図：時系列図は，海洋側から見た海溝域配列に合わせ，右から左にA千島海溝域Chishima，B日本海溝域Japan，C伊豆・小笠原海溝域OgsIz，D南海・琉球海溝域RykNnk，日本全域Total，を配列．縦軸は時系列で，設定期間開始（下端2023年2月1日）から終了（上端2025年1月31日）までの731日間で，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間2.9day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
Benioff図（右上図）の横軸はPlate運動面積で，各海溝域枠の横幅はこの期間のPlate運動面積に比例させてあり，左端の日本全域Total/4のみ4分の1に縮小．
階段状のBenioff曲線は，左下隅から右上隅に届くように横幅を合わせ，上縁に総地震断層面積ΣMのPlate運動面積に対する比を示した．下縁の鈎括弧内右の数値[8.3] [7.9] [7.6] [7.5] [7.9]は設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模で，日本全域ではこの間にM8.3の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．上図右下端の(M6.1step)は，等分期間2.9日以内にM6.1以上の地震がTotal/4のBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右下図）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2.9day」に前後期間を加えた8.7日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．右下図下縁の「2,5,8」は移動平均地震断層面積規模「M2 M5 M8」．右下図上縁の数値は総地震断層面積（km2単位）である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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2．日向灘の西南海溝九州TrPhKys震源区/38㎞ M6.7ps と西南近海台湾nShPhTw震源区/18km M6.1+bp
2025年1月13日21時19分，日向灘の西南海溝九州TrPhKys震源区深度38㎞でM6.7psが発生した．本震源区の最大地震は1662年10月31日M7.8であるが以後の記録は1899年11月25日M7.1に飛び，次いで次大の1923年7月13日深度44㎞ M7.3から活動期に入る（図603）．1970年以降の静穏期を経て，2024年8月8日に最大CMT深度36㎞ M7.0psの発生で「南海トラフ臨時情報（巨大地震注意）」が出され，本地震に至っている．今後の活発化に警戒が必要である．
2025年1月21日1時17分，西南近海台湾nShPhTw震源区深度18km M6.1+bpが発生した．本震源区では本地震に続き，1月25日深度18㎞M5.2+pb・1月26日深度14㎞M5.2pb・1月30日深度13㎞M5.1pbと規模を減少させながら連発している．本震源区の最大の活動期は，1904年11月6日深度7㎞ M6.1に次ぐ3個のM7.1最大地震1906年3月17日深度6㎞・1906年3月17日深度6㎞・1941年12月17日深度12㎞である（図603）．以後最大CMT1994年9月16日M6.8pbまで空白域になっていた．
琉球海溝の東西端に位置する両震源区の活動期が1900年代と共通していることから，連動関係にあると言えるが，両地震の震度分布が完全に分離していることは（図601），沈込むPhilippine海Plate側の連動を示唆している．
図603．琉球海溝域の1600年以降の西南海溝九州TrPhKys震源区・西南近海台湾nShPhTw震源区地震記録の地震断層長円表示．
左図：震央地図．中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長（月刊地震予報173）．両震源区の地震規模は小さいのでΔMを+1.0とし，震源円の直径を4倍に拡大．数字とMは，M7.0以上と今月2025年1月のM6.0以上の地震発生年月・規模．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端1600年1月1日）から終了（上端2025年1月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間621.0day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM8.3のPlate運動面積M9.8に対する比「0.016」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM9.8で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M6.7step)は，等分期間621.0日以内にM6.7以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「621.0day」に前後期間を加えた1863日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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3．Philippine海Plate沈込境界の地震活動記録
西南日本には日本書記を始め650年以降の詳細な記録が残っている（図604）．総地震断層面積規模ΣM9.6のPlate運動面積規模M10.2に対する比は0.161と6分の1である．ただし，1700年までの記録は西南日本に限られていることに注意が必要である（図604）．西南日本の南海Troughに沿って定期的に巨大地震が発生し（図604右中図左縁の文字は年号），移動平均地震断層面積areaM曲線に高い峰と地震断層積算面積のBenioff曲線に階段状増大を与えている（図604右中図左端）．Benioff図左下角から右上方への斜線は累積するPlate運動面積であるが，「安政」から「昭和」までのBenioff曲線傾斜にPlate運動累積傾斜を上回る時期があることは，1700年以降に異変が起こったことを示している．
図604．650年以降のPhilippine海Plate沈込域地震記録の地震断層長円表示．
左図：震央地図．中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長（月刊地震予報173）．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端650年1月1日）から終了（上端2025年1月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間2009.0day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM9.6のPlate運動面積M10.2に対する比「0.161」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM10.2で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M8.0step)は，等分期間2009.0日以内にM8.0以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2009.0day」に前後期間を加えた6027日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．左縁の文字は，東海・東南海・南海地震の年号．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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1600年以降は江戸幕府による城改築に対する監視が全国に広がると共に，台湾の記録も加わり地震記録の質量が向上した（図605）．ただし，琉球・八重山域の1900年以前の記録はない．総地震断層面積規模ΣM9.4のPlate運動面積規模M9.8に対する比は0.334と3分の1であるが，1900年から1922年にかけては総地震断層面積規模がPlate運動面積を上回っていることがPlate運動累積面積傾斜をBenioff曲線傾斜から読み取れる．
図605．1600年以降のPhilippine海Plate沈込域地震記録の地震断層長円表示．
左図：震央地図．中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長（月刊地震予報173）．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端1600年1月1日）から終了（上端2025年1月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間621.0day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM9.4のPlate運動面積M9.8に対する比「0.334」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM9.8で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M7.9step)は，等分期間621.0日以内にM7.9以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2009.0day」に前後期間を加えた6027日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．左縁の文字は，東海・東南海・南海地震の年号．「平成」は東北弧沖平成巨大地震発生時2011年3月11日を加筆した横線．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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1922年以降は地震観測網が全国に張り巡らされ，震源と規模が決定されている（図606）．総地震断層面積規模ΣM9.1のPlate運動面積規模M8.9に対する比は0.511と半分以上になった．「昭和」1944年東南海M7.9・1946年南海M8.1の二つの峰以前には最初の大きな峰の他にも多数の峰もあってPlate運動面積累積を上回っているが，以後はほぼ一定な傾斜を保っている．日本海溝域の「平成」巨大地震の影響も見当たらない．
図606．1922年以降のPhilippine海Plate沈込域地震記録の地震断層長円表示．
左図：震央地図．中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長（月刊地震予報173）．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端1922年1月1日）から終了（上端2025年1月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間150.6day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM9.1のPlate運動面積M9.3に対する比「0.511」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM9.3で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M7.5step)は，等分期間150.6日以内にM7.5以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「150.6day」に前後期間を加えた452日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．左縁の文字は，東海・東南海・南海地震の年号．「平成」は東北弧沖平成巨大地震発生時2011年3月11日を加筆した横線．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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1994年以降はCMT観測網によって発震機構も検討可能になった（図607）．1994年以降の総地震断層面積規模ΣM8.5のPlate運動面積規模M8.9に対する比は0.426と半分以下に減少している．
琉球海溝域の沖縄海盆は，日本列島には珍しい拡大海盆である．琉球列島の衛星測距によると，Philippine海Plateの北西方向とは逆の南東方向に移動していることが確認され，その背弧の沖縄海盆が拡大していることが支持されている．この拡大は西Phillipine海盆底に随行して来た海盆底Mantleが琉球海溝に沿って沈込むと行き場を失いPlate運動方向である背弧側に流出するが，大陸Mantleに押し返され海溝をPlate運動方向と逆方向に移動させていると考えられる．
Philippine海Plateが南華PlateのAsia大陸東縁と衝突している台湾は急激に隆起し，地殻/Mantle境界のMoho面まで地表に露出している．Plate境界面は固着して沈込めないので，Plate境界線の外側に順次Plate境界面が形成され新たなSlab先端が沈込み，Plate境界面を押上げる．Philippine海Plateの破壊限界に達するまで沈込むSlabは短冊状に切断され，台湾ではほぼ100%が重なり合うが，台湾から花蓮・八重山・琉球へと離れるとその比率は次第に減少すると考えられる．短冊状Slabの重複率が次第に減少するSlabの傾斜は急角から減少する（新妻，2007）．琉球海溝域の震源分布はSlab傾斜の減少を支持している（図607中図海溝距離断面図）．
九州小円区以西の琉球海溝域の総地震断層面積はPlate運動累積面積の3分の1であるがほぼ一定に増大するBenioff曲線となる．しかし，震源帯毎に見ると，西南海溝TfPh震源帯・西南平面化uBdPh震源帯・西南裂開RifPh震源帯の順に地震による歪解放されていることから，これらの震源帯による歪解放期とそれらが繰り返す歪解放周期が認められる（刊地震予報147）．
図607．1994年9月以降のPhilippine海Plate沈込域CMT記録の地震断層長円表示．
左図：震央地図．中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長（月刊地震予報173）．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端1994年9月1日）から終了（上端2025年1月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間44.4day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM8.5のPlate運動面積M8.9に対する比「0.426」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM8.9で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M7.0step)は，等分期間44.4日以内にM7.0以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「44.4day」に前後期間を加えた133日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．左縁の文字は，東海・東南海・南海地震の年号．「平成」は東北弧沖平成巨大地震発生時2011年3月11日を加筆した横線．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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3．2025年2月の月刊地震予報
伊豆弧北端の丹沢・伊豆衝突による西南日本の土台骨を破損した2024年1月1日能登半島地震M7.5（/7879/>月刊地震予報173）後の2024年4月の台湾M7.4Psおよび2024年8月の日向灘M7.0psに続き11月の吐噶喇沖M6.1Tは，琉球海溝域の歪解放が西南海溝TrPh震源帯で継続していることを示しており，更なる活動が心配される．特に，衝突境界である台湾での地震に警戒が必要である．
巨大地震の来襲が心配される千島海溝域は静穏化し，今後の活動再開に警戒が必要である．
引用文献
新妻信明（2007）プレートテクトニクス―その新展開と日本列島―．共立出版，292p．
2025年1月29日 発行
1．2024年12月の地震活動
気象庁が公開しているCMT解によると，2024年12月の地震個数と総地震断層面積のPlate運動面積に対する比（速報36）は，日本全域で7個0.521月分，千島海溝域で2個1.375月分，日本海溝域で2個0.062月分，伊豆・小笠原海溝域で3個0.316月分，南海・琉球海溝域で0個であった（2024年12月日本全図月別）．
2024年12月の総地震断層面積規模はΣM6.9で，最大地震は2024年12月27日の千島小円区深度171㎞の千島平面化得撫uBdCUr震源区M6.8npで，M6.0以上はこれ1個のみである．
最大地震2024年12月27日M6.8の震度分布は，震源から離れた北海道と本州北部についてしか観測点不在のため得られていない．海溝輪郭が島弧側に凸に屈曲している千島海溝と日本海溝の会合点から沈込む太平洋Slabは過剰となり，机の角のTableclothのように襞ができる．その襞となる屈曲部で震度1で，襞の外縁で震度2と大きくなっている（図597）．この震度分布は千島海溝と日本海溝から沈込む太平洋Slabが一連であり，Slabに襞ができていることを示唆している．
図597．2024年12月のM6.0以上のCMT解震度分布．
2024年12月27日千島平面化震源帯得撫uBdCUr震源区の深度171㎞ M6.8np．
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2024年12月までの日本全域2年間のCMT解は377個で，その総地震断層面積規模ΣM8.0の，Plate運動面積規模M8.3に対する比は0.545である（図598の中図上）．日本全域のBenioff曲線（図598右図上左端Total/4）には2024年1月1日能登半島M7.5（月刊地震予報173），2024年4月3日の台湾海溝震源帯M7.4（月刊地震予報176），2024年8月8日九州小円区深度36㎞の日向灘M７.０（月刊地震予報180）の3つの段が認められ，それ以降静穏化していたが，2024年末に千島海溝域（図598右図右端A）に3つ目の段が認められ，Total/4（図598右図左端）にも4段目の兆しが出ている．
図598 ．2024年12月までの日本全域2年間CMT解．
左図：震央地図，中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長である（月刊地震予報173）が，この期間の地震規模は小さいので実際のCMT規模に1.5を加えΔM+1.5とし，8倍拡大．数字とMは，M7.0以上及び2024年12月のM6.0以上のCMT解発生年月日・規模．
右図：時系列図は，海洋側から見た海溝域配列に合わせ，右から左にA千島海溝域Chishima，B日本海溝域Japan，C伊豆・小笠原海溝域OgsIz，D南海・琉球海溝域RykNnk，日本全域Total，を配列．縦軸は時系列で，設定期間開始（下端2023年1月1日）から終了（上端2024年12月31日）までの731日間で，右図右端の数字は年月数．設定期間の250等分期間2.9day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
Benioff図（右上図）の横軸はPlate運動面積で，各海溝域枠の横幅はこの期間のPlate運動面積に比例させてあり，左端の日本全域Total/4のみ4分の1に縮小．
階段状のBenioff曲線は，左下隅から右上隅に届くように横幅を合わせ，上縁に総地震断層面積ΣMのPlate運動面積に対する比を示した．下縁の鈎括弧内右の数値[8.3] [7.9] [7.6] [7.5] [7.9]は設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模で，日本全域ではこの間にM8.3の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．上図右下端の(M6.1step)は，等分期間2.9日以内にM6.1以上の地震がTotal/4のBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右下図）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2.9day」に前後期間を加えた8.7日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．右下図下縁の「2,5,8」は移動平均地震断層面積規模「M2 M5 M8」．右下図上縁の数値は総地震断層面積（km2単位）である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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2．千島平面化得撫uBdCUr震源区Ｍ6.8np
2024年12月27日21時47分，千島平面化得撫uBdCUr震源区の深度171㎞でM6.8npが発生した．それに先立ち，東北東（方位53°）120㎞で千島平面化松輪uBdCMtw震源区の深度205㎞でも2024年12月8日にM4.8ntが発生している．
千島海溝域の過去2年間CMT解Benioff曲線（図598）には，2024年1月の能登半島地震の2024年8月の日向灘の地震に同期する段差と2024年12月の本地震による段差が認められるが，それらの総地震断層面積はPlate運動面積の4分の1以下の0.238と小さい．しかし，過去約百年間の観測地震記録では，0.564と倍以上に達している（図599）．また，そのBenioff曲線は，傾斜がPlate運動累積面積と同程度の活動期（図599右中時系列図左端の桃色）と殆ど増加しない静穏期（空色）が繰り返している（月刊地震予報180，新妻，2024）．
この活動期と静穏期の境界を活動期の最初と最後の大地震とすると，2024年12月の現在は，2013年5月24日 M8.3Pb WdtiCdKamc 632kmまでの第3活動期の後に続く第3静穏期にあり，第4活動期の開始のM8級大地震を待っている状態にある；発生年月日・規模発震機構型・震源区 /深度；[地震個数]・総地震断層面積規模ΣM/Plate運動集積面積規模M・最大地震max；
第3静穏期 [262] ΣM7.9/M8.5 max2020/3/25 M7.5Pb TrCKamcP/53km
2013/5/24 M8.3Pb WdtiCdKamc/632km
第3活動期 [504] ΣM8.7/M8.7 max2007/1/13 M7.8Te TrCMtwte/10km
1994/10/4 M8.2左逆 oAcCEtr/28km
第2静穏期 [864] ΣM8.3/M8.8 max1993/1/15 M7.5? uBdJErm/101km
1969/8/12 M7.8逆 oAcCEtr/38km
第2活動期 [357] ΣM8.7/M8.7 max1958/11/7 M8.1逆 oAcCEtr/13km
1952/11/5 M8.2? oAcCKamc/0km
第1静穏期 [375] ΣM8.4/M8.9 max1937/2/21 M7.6? TrCEtr/12km
1923/2/4 M8.3? oAcCKamc/1km
静穏期の総地震断層面積規模のPlate運動面積規模との差ΔMは-0.5から-0.6で，地震として開放される断層面積はPlate運動面積の4分の1以下で，残る4分3は歪として累積し，活動期のΔMは0.0と累積するPlate運動歪をそのまま地震断層面積として開放している．活動期の活動が停止し，静穏期となるのは，累積していた歪が地震として開放され尽くすからであろう．
図599．千島海溝域（Kamchatka小円区・千島小円区・襟裳小円北区）観測地震の地震断層長円表示．
左図：震央地図，右下方への曲線は北米Plateに対する太平洋Pllate運動PC-NAのEuler緯線．Plate運動のEuler極と回転角は上縁，Euler緯線の緯度と年間速度cm/yearは右縁に表示．
中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長である（月刊地震予報173）．数字とMは，M8.0以上と今月2024年12月のM6.0以上の地震発生年月日・規模．
右図：時系列図の縦軸は，設定期間開始（下端1922年1月1日）から終了（上端2024年12月31日）までで，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間150.5day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
階段状のBenioff曲線（右中図左端）は，左下隅から右上隅に届くように合わせ，上縁に総地震断層面積ΣM9.1のPlate運動面積に対する比「0.564」を示した．設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模はM9.3で，この規模の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．右中図右下端の(M7.6step)は，等分期間150.5日以内にM7.6以上の地震がBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右中図左端）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「150.5day」に前後期間を加えた451.5日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，不明?を灰色・座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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千島海溝域（Kamchatka小円区・千島小円区・襟裳小円北区）全域（Total 図600上左端）の総地震断層面積のPlate運動面積に対する比は「0.564」であるが，その半分以上の「0.309」を担っているのは島弧地殻と太平洋Slab上面の島弧沖oAc震源帯（図600下右端から2番目）で，次いで「0.094」が下部Mantle上面に突入する太平洋Slab先端の和達Wdti震源帯（図600下左端）と「0.090」の太平洋Slabが同心円状屈曲して沈込を開始する海溝Tr震源帯（図600下右端），そして「0.017」の平面化uBd震源帯（図600左から2番目）である．これら9割以上の歪を地震として開放している4つの震源帯の中で，通常想定されているPlate境界面の摩擦抵抗によって蓄えた剪断歪を解放する剪断逆断層型ps（赤色）は島弧沖oAc震源帯のみで，残りの半分近くは太平洋Slabの同心円状屈曲・平面化（正断層型t黒色）・下部Mantle上面への突入（座屈逆断層型pd橙色）地震によって蓄えた歪を開放している．
第3活動期末の和達Wdti震源帯 M8.3以外の活動期・静穏期境界大地震は，島弧沖oAc震源帯が占め，活動期内の最大地震も島弧沖oAc震源帯および海溝Tr震源帯である．しかし，静穏期内に歪を破壊限界まで蓄積し最大地震として開放しているのは海溝Tr震源帯と平面化uBd震源帯で，島弧沖oAc震源帯を含まない．静穏期に島弧沖oAc震源帯は破壊限界に達せず歪を蓄積しているのであろう．
Benioff曲線にはほぼ一様に増大する震源帯と明確な段を持つ震源帯がある．一様に増大するのは平面化uBd震源帯（図600下左から2番目）と前弧沖ofAc震源帯（図600下右から3番目）であるが，歪の蓄積と解放が釣り合って平衡状態にあるものと考えられる．
明確な段を持つBemopffl曲線は図600上列の左端（Total）を除く島弧地殻・Mantleの震源帯であるが，いずれも第1静穏期と第2活動期内に収まっている．左から2番目の日本海岸沖oJsc震源帯は，日本列島地殻に日本海底が沈込むAmur Plateと北米PlateのAM-NA境界であるが，その段に先行して太平洋Plateと北米PlateのPC-NAによる日本列島地殻圧縮による近海nSh震源帯と太平洋岸Pfc震源帯の段が認められる．
図600．千島海溝域（Kamchatka小円区・千島小円区・襟裳小円北区）観測地震の活動期と静穏期における震源帯別地震断層面積移動平均規模曲線areaM・地震断層面積累積曲線Benioff．
桃色：活動期，空色：静穏期，赤数字：活動期番号，青数字：静穏期番号．縦軸の数値は年号．
areaM・Benioff曲線の発震機構型による線形内分比彩段は，灰色：?不明・橙色：座屈型逆断層・赤色：剪断型逆断層・緑色：横擦断層・黒色：正断層．
上列左端：全域Total，右端：海溝距離断面における震源帯．
上列（島弧地殻・Mantleの震源帯）：日本海岸沖oJsc震源帯・日本海岸Jsc震源帯・近海nSh震源帯・太平洋岸Pｆｃ震源帯．
下列（太平洋Slabの震源帯）：和達Wdti震源帯・平面化uBd震源帯・前弧fAc震源帯・前弧沖ofAc震源帯・島弧沖oAc震源帯・海溝Tr震源帯．
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東北弧沖震源帯平成oAcJHs震源区の2011年3月11日M9.0については，太平洋Slabが深度660㎞の下部Mantle上面に先立って突入する東北和達δVladivostok WdtiJdVlad震源区の次々大・最大・次大地震が約十年前と1年前に在ったが；
2010/2/18 WdtiJdVladp M6.9pb 631㎞
2002/6/29 WdtiJdVlad+pb M7.2+pb 617㎞
1999/4/8 WdtiJdVlad+pb M7.1+pb 610㎞
千島海溝域でも約10年前に最大・次大地震そして規模は小さいが昨年・一昨年と起こっており；
2024/6/6 WdtiCdSmsP:1] M5.9Ps 深度607km
2021/9/3 WdtiCdUr M5.8+pb 深度601km
2013/5/24 WdtiCdKamc M8.3Pb 深度632km
2012/8/14 WdtiCdUr M7.7pb 深度610km
千島海溝域でもM8級の巨大地震の発生が危惧される．
M8.0以上の巨大地震はKamchatka域と択捉域でその間の得撫域が空白域となっており，今月の千島平面化震源帯の連発地震も起こっていることから（図599），第4活動期の前震とも考えられるので警戒が必要である．
3．2024年12月の月刊地震予報
伊豆弧北端の丹沢・伊豆衝突による西南日本の土台骨を破損した2024年1月1日能登半島地震M7.5（月刊地震予報173）後の2024年4月の台湾M7.4Psおよび2024年8月の日向灘M7.0psに続き11月の吐噶喇沖M6.1Tは，琉球海溝域の歪解放が西南海溝TrPh震源帯で継続していることを示しており，更なる活動が心配される．特に，衝突境界である台湾での地震に警戒が必要である．
2024年8月にはOkhotskでM6.5Pbその10日後にKamchatkaでM7.0ｐｓが発生し，2024年12月には千島平面化得撫uBdCUr震源区の深度171㎞でM6.8npが発生している．これらの活動を含めても，過去2年間のPlate運動歪に対する総地震断層面積は0.238と4分の1に過ぎず，2013年5月24日の太平洋Slab先端の下部Mantle突入以来10年以上続いている第3静穏期は，Slab沈込開始の同心円状屈曲とその平面化によるPlate歪の累積も解放しており，第4活動期開始の島弧沖震源帯のM8級巨大地震襲来が懸念される．今後の動向に警戒が必要である．
引用文献
新妻信明（2024）「2011年3月11日の東北弧沖平成巨大地震M9.0と太平洋Slabの下部Mantleへの沈込および千島海溝域の巨大地震」．日本地質学会，山形年会，T7-O-8．.
