月刊地震予報186）2025年3月の月刊地震予報
2025年3月9日 発行
1．2025年2月の地震活動
気象庁が公開しているCMT解によると，2025年2月の地震個数と総地震断層面積のPlate運動面積に対する比（速報36）は，日本全域で10個0.048月分，千島海溝域で0個，日本海溝域で7個0.092月分，伊豆・小笠原海溝域で2個0.167月分，南海・琉球海溝域で1個で0.027月分であった（2025年2月日本全図月別）．
2025年2月の総地震断層面積規模はΣM6.0で，最大地震は2025年2月26日の鹿島小円南区深度401㎞の和達伊豆β鹿島WdtiPcBK震源区M5.7npで，M6.0以上の地震は無かった．
2025年2月までの日本全域2年間のCMT解は383個で，その総地震断層面積規模ΣM8.0のPlate運動面積規模M8.3に対する比は0.554である（図608の中図上）．日本全域のBenioff曲線（図608右図上左端Total/4）には2024年1月1日能登半島M7.5（月刊地震予報173），2024年4月3日の台湾海溝震源帯M7.4（月刊地震予報176），2024年8月8日九州小円区深度36㎞の日向灘M７.０（月刊地震予報180）の3つの段が認められ，それ以降静穏化していたが，2024年末に千島海溝域（図608右図A・D）と台湾（月刊地震予報185）に3つ目の段が認められ（図608右図右端F），Total/4（図608右図左端）にも4段目の兆しが出たが頭打ち状態にある．
図608 ．2025年2月までの日本全域2年間CMT解．
左図：震央地図，中図：海溝距離断面図．震源円の直径は地震断層長である（月刊地震予報173）が，この期間の地震規模は小さいので実際のCMT規模に1.5を加えΔM+1.5とし，8倍拡大．数字とMは，M7.0以上CMT解発生年月日・規模．
右図：時系列図は，海洋側から見た海溝域配列に合わせ，右から左にA千島海溝域Chishima，B日本海溝域Japan，C伊豆・小笠原海溝域OgsIz，D南海・琉球海溝域RykNnk，日本全域Total，を配列．縦軸は時系列で，設定期間開始（下端2023年3月1日）から終了（上端2025年2月28日）までの731日間で，右図右端の数字は年数．設定期間の250等分期間2.9day（右下図右下端）毎に地震断層面積を集計・作図（速報36；特報5）．
Benioff図（右上図）の横軸はPlate運動面積で，各海溝域枠の横幅はこの期間のPlate運動面積に比例させてあり，左端の日本全域Total/4のみ4分の1に縮小．
階段状のBenioff曲線は，左下隅から右上隅に届くように横幅を合わせ，上縁に総地震断層面積ΣMのPlate運動面積に対する比を示した．下縁の鈎括弧内右の数値[8.3] [7.9] [7.6] [7.5] [7.9]は設定期間のPlate運動面積が1個の地震として解放された場合の規模で，日本全域ではこの間にM8.3の地震1個に相当するPlate運動歪が累積する．上図右下端の(M6.1step)は，等分期間2.9日以内にM6.1以上の地震がTotal/4のBenioff曲線に段差与える．
地震断層面積移動平均規模図areaM（右下図）の横軸は地震断層面積規模で，等分期間「2.9day」に前後期間を加えた8.7日間の地震断層面積を3で除した移動平均地震断層面積を規模に換算した曲線である．右下図下縁の「2,5,8」は移動平均地震断層面積規模「M2 M5 M8」．右下図上縁の数値は総地震断層面積（km2単位）である．
areaM曲線・Benioff曲線の発震機構型による線形比例内分段彩は，座屈逆断層型pdを橙色・剪断逆断層型psを赤色・横擦断層型nを緑色・正断層型tを黒色．
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3．2025年2月の月刊地震予報
伊豆弧北端の丹沢・伊豆衝突による西南日本の土台骨を破損した2024年1月1日能登半島地震M7.5（月刊地震予報173）後の2024年4月の台湾M7.4Psおよび2024年8月の日向灘M7.0psは，琉球海溝域の歪解放が西南海溝TrPh震源帯で継続していることを示しており，更なる活動が心配される．日本海溝域ではM3₋4のCMTおよびIM解が多数発生あるが，大地震の前兆であるか分からない．
巨大地震の来襲が心配される千島海溝域は2025年に入りCMTが無く静穏化しているが，今後の活動再開に警戒が必要である．